大口町社会福祉協議会は地域福祉の充実を目標に活動しています！

平成26年1月31日、大口社協合同研修会を開催し、社協理事・評議員、民生委員・児童委員、ボランティア、企業、行政関係者の皆様、社協職員の総勢９５名が出席。
遠野社協 常務理事（当時）の佐藤氏を講師にお招きし、「遠野市社会福祉協議会が携わった東日本大震災 後方支援活動とは」と題し、講演を行っていただきました。

遠野市社会福祉協議会が携わった東日本大震災 後方支援活動とは

震災時、甚大な被害を受けた岩手県沿岸部では、人も物も場所も不足し、支援を直接受け入れることができない状態でした。
佐藤氏は当時、内陸部の遠野社協事務局長。震災直後の混乱の中、遠野社協は、災害ボランティアセンターを設置し、沿岸部の支援に乗り出しました。
全国から来るボランティアを受け入れ、送迎から宿泊先・活動資材の確保、バス・燃料の確保、避難所への物資輸送といった緊急対応を次々実行。
同時に、被災者のニーズを明らかにして機動的な支援を行うため、６０を超える民間団体と連携し、『遠野まごころネット』を結成。全員参加型ミーティングを毎晩重ね、 延べ９万人のボランティアが参加することとなる後方支援拠点を確立しました（これは後に、「遠野モデル」と呼ばれています）。

「震災後、約３ヶ月間１日も休みがとれなかった時期があった。我ながらよくやった。」と振り返る佐藤氏。

「南海トラフ巨大地震がきたら、沿岸部被災地への後方支援は必ずいる。大口町の皆さん、覚悟をもって「その日」に備えて。」

と強調し、大口町の私たちに危機感をもって後方支援活動に備える大切さを語りかけました。

出席者からは、「社協の災害ボランティアセンターが、このように幅広く支援活動をしていたことに驚いた。」「私たちも、いざというときに、遠野のような支援活動ができるよう備えておきたい。」等の感想が寄せられました。